ディスカウントキャッシュフロー法（DCF法）は、M&Aの場面で企業の価値を評価する際に広く使われています。
ただし、計算のプロセスが複雑であるため、難易度を感じる方も少なくないでしょう。
今回は、DCF法の基本的な仕組みとその計算手順について、わかりやすく解説します。
M&Aの際にDCF法を用いるか検討している企業経営者の皆様は、ぜひお役立てください。
企業の価値を評価する「ディスカウントキャッシュフロー法」とは？
まずは、ディスカウントキャッシュフロー法の基本的な概念や、使用する際の利点と課題について解説していきます。
M&A時に採用される企業価値評価手法のひとつ
DCF法は、事業や企業の将来的な価値を評価する手段の一つです。
特にM&Aの場面で企業価値を評価するために活用される方法として知られています。
英語表記では「Discounted Cash Flow Method」と書かれ、その頭文字を取って「DCF法」とも呼ばれています。
DCF法は将来キャッシュフローから現在の価値を計算する手法
DCF法は、「企業が将来にわたりどれくらいの利益を生み出すのか」を予測し、その利益に対してリスクや不確実性を考慮して現在の価値に換算します。
具体的には、企業の事業計画書をもとに将来得られると見込まれるフリーキャッシュフロー（FCF）を見積もり、それを割引率で調整して企業の現在価値を求めます。
詳細については後ほどご説明いたしますので、引き続きご確認ください。
現在価値とは？
ここまで「現在価値」という言葉が何度か登場しましたが、これは将来得られる資金を現時点の価値に変換したものです。
例えば、今すぐ1,000万円を受け取るのと10年後に1,000万円をもらうのでは、どちらを選びますか？
多くの人は今すぐ1,000万円をもらう方を選ぶでしょう。
なぜなら、10年後の状況が予測できないことや、10年後の1,000万円の価値が現在と比べて低下している可能性があるからです。
このような考え方は「貨幣の時間価値」と呼ばれる概念に基づいており、時間の経過によってお金の価値が変わるという理論に依拠しています。
これが、将来のキャッシュフローを現時点での価値に変換するための計算が必要な理由です。
DCF法を使うメリット
DCF法の利点は、企業の将来の可能性を反映した評価ができる点にあります。
たとえ現状が赤字であっても、将来の見通しが明るい事業を進めていたり、現状では設備投資が負担となっているものの、資金繰りが改善する予測が立っていれば、将来のキャッシュフローが安定する可能性があります。
DCF法を用いることで、このような将来の見通しを考慮した企業価値の把握が可能になるのです。
DCF法のデメリット
一方で、DCF法の欠点として、正確な価値を把握するのが難しい点が挙げられます。
DCF法を用いて企業の価値を算出する場合、事業計画書をもとに将来のフリーキャッシュフローを見積もることになります。
しかし、事業計画書には経営者の楽観的な見通しが含まれることが多く、その場合は将来の不確実性が高まります。
したがって、計画通りに事業が進まなかった場合、算出された企業価値と実際の価値に乖離が生じる可能性があります。
ディスカウントキャッシュフロー法の具体的な計算方法
ここからは、DCF法の計算方法を例題を用いて詳しく説明していきます。
まず求める3つの要素
DCF法を用いる際には、まず「将来のフリーキャッシュフロー」「割引率」「ターミナルバリュー」の3つの要素を求めます。
将来フリーキャッシュフロー
これを見積もるには、まず企業の事業計画書をもとに予測損益計算書と予測貸借対照表を作成し、その上でフリーキャッシュフローを次の計算式で求めます。
- 営業利益 ×（1－税率）＋ 減価償却費 ± 正味運転資本増加額 － 設備投資額
今回の例題では、将来5年分のフリーキャッシュフローを以下の通りとします。
- 1年目・・・100
- 2年目・・・70
- 3年目・・・130
- 4年目・・・90
- 5年目・・・150
割引率
割引率とは、将来のキャッシュフローを現在の価値に換算するための要素です。
加重平均資本コスト（WACC）を用いて算出するのが一般的で、例としてこの記事では「0.1」と仮定します。
ターミナルバリュー
ターミナルバリューは、事業計画書に基づいた将来キャッシュフローが計算できない期間以降の永続的な価値を指します。
通常、事業計画書は5年前後で作成されるため、6年目以降の永続価値がターミナルバリューに該当します。
ターミナルバリューは次の式で求めます。
- 最終年度の将来フリーキャッシュフロー ÷ 割引率
例題では、最終年度の将来フリーキャッシュフローを150として「150 ÷ 0.1 ＝ 1500」をターミナルバリューとします。
DCF法の具体的な計算式
これまでに求めた3つの要素「将来フリーキャッシュフロー」「割引率」「ターミナルバリュー」を次の計算式に当てはめます。
- 将来フリーキャッシュフロー ÷（1 + 割引率）^年数
計算の例として、A社の企業価値を以下のように導きます。
1年目・・・100 ÷（1 + 0.1）^1 ＝ 90.9
2年目・・・70 ÷（1 + 0.1）^2 ＝ 57.8
3年目・・・130 ÷（1 + 0.1）^3 ＝ 97.6
4年目・・・90 ÷（1 + 0.1）^4 ＝ 61.4
5年目・・・（150 + 1500） ÷（1 + 0.1）^5 ＝ 1024.5
合計・・・90.9 + 57.8 + 97.6 + 61.4 + 1024.5 ＝ 1332.2
この結果から、A社の現在価値は「1332.2」と算出されました。
年数が進むほど、割引率の影響が大きくなり、将来の不確実性が反映されています。
まとめ
企業買収を行う際は、DCF法を活用して売り手企業の価値を把握することが一般的です。
DCF法は、売り手企業の将来の可能性を考慮した評価を行うため、算出結果は目安に過ぎないものの、買い手企業にとって重要な判断基準となります。
そのため、DCF法の理解を深め、戦略的に活用することで、最適な買収判断ができる体制を整えましょう。
